自立型組織の体制になれば、経営者・社長の3大悩みと言われる「売上・資金・人」の悩みを同時に解決ができます。
社長にとってのビジネスパートナーの立ち位置で、経営の中心である「組織の成長」についてアドバイスをいたします。
「社員が自発的に生き生きと笑顔で働ける職場」
2020年、世界的な新型コロナウィルス感染症の大流行、パンデミックがおきました。
コロナ禍で組織と働き方が急激に変化しています。
リモートワーク、在宅勤務がますます進み、もはや「社員の管理」などできない時代になっていくからです。
どの会社も組織も、自立型組織になることが求められています。
経営者の思いを言語化して、思いが同じ同志を採用しよう
経営者の思いを言語化して経営理念にしても、思いが同じ同志を採用していかないと効果は半減してしまいます。
経営理念は創って終わりではありません。
創ったところがスタートです。
では、どうすれば思いが同じ同志を採用できるのでしょうか?
興味がある人は、ぜひ当社のセミナーを受講してください。
そして先ずは新人を採用する前に、いま一緒に働いている人たちに経営者を思いを伝えていく必要もあります。
どうすれば、どのように人へ経営者の思いを伝えれば良いのでしょうか。
それは、もうことあるごとに言い続けて伝えるしかないとありません。
常に経営者は経営理念を、周囲に伝え続ける必要があります。
そうすることで経営理念は周囲からどんどん浸透していきます。
そして伝え方にもコツがあります。
大阪総合人財経営・大阪総合労務会計事務所では、経営者と思いが同じ人を採用するコツ、経営者の思いを一緒に働いている人へ伝えるコツやタイミング、より経営者の思いが人に伝わりやすくなる方法を指導しています。
幹部社員が育つ環境をつくりましょう
幹部社員がいないと、自立型組織になることが難しいです。
なぜなら、幹部社員が育っていない組織は全て経営者が部下の面倒を見る必要があります。
幹部社員を育つことによって、経営者はもっと経営の仕事に専念することが出来ます。
だだし勘違いしないでください。
幹部社員は、ナンバー2を作れば良いというわけではありません。
ナンバー2に頼る組織も、実は自立型組織とは呼べません。
複数の幹部社員がいる組織、幹部社員を育成する環境がある組織が自立型組織なのです。
幹部社員が自立型人財になることで、社員の教育がスムーズにできるようになります。
そうすることで、より早く自立型組織になることが可能です。
大阪総合人財経営・大阪総合人財経営では、自立型人財の育成して自立型組織になる支援をしています。
社員の評価をきちんとしましょう
頑張っている社員も頑張っていない社員も、まったく同じ評価の会社だと、頑張っている社員がやる気がなくなってしまいます。
会社と社員が決めた行動指針に沿った行動を日頃からしているのか?
成果を上げることができているのか?
そのことを組織として確認する必要があります。
人事評価は評価者にも能力が求められることもあって、経営者が想像している以上に公平な評価をすることは難しいです。
大阪総合人財経営・大阪総合労務会計事務所では、人事評価制度の策定はもちろん評価者の指導まで行っています。